あなたがカードローン審査に落ちる理由は?審査落ちする10の原因を徹底究明!
カードローンやキャッシングを利用してお金を借りるためには、まず金融機関の審査を受ける必要があります。
この審査基準については、各金融機関や金融商品によって条件が違っている上に、それが一般に公開されることはありません。
そのため多くの方が「カードローン審査に落ちたけど何故だか理由が分からない・・・」というジレンマに陥ってしまうのです。
ここではカードローン審査ではどういった人が落とされるのか?キャッシング審査で重視されているポイントは何か?
よくある審査落ちの原因10個を知っておきましょう。あなたの審査落ちする原因は以下のどれかに当てはまっていませんか?
・他社借入件数や借入額が多い!
・総量規制に引っかかる!
・勤続年数が短い!在籍確認が取れなかった!
・希望融資額が多すぎる!
・保証会社の審査に通っていない!
・申し込みブラックになっている!
・スーパーホワイトになっている!
・居住年数が短い!
・多重債務者である・・・
目次
- 1 信用情報の金融事故情報は必ずチェックされる!
- 2 他社借入れ件数や借入れ金額はどう審査に影響する?
- 3 総量規制ってどういうもの?
- 4 「安定した収入」はどうやって判断される?雇用形態や勤続年数は?在籍確認とはどういうことをするの?
- 5 希望する利用限度額が審査に影響する?
- 6 カードローンの保証会社って何?審査に関係あるの?
- 7 銀行より消費者金融業者の方が審査は甘い?
- 8 申し込みブラックの落とし穴!
- 9 信用実績の無いスーパーホワイトで審査に落ちる?!
- 10 居住年数が短いと審査に不利!?
- 11 多重債務者は絶対審査に通らない?
- 12 現在の借入先で他の借入をまとめることはできないか?
- 13 そもそも申し込み条件に該当していない!
信用情報の金融事故情報は必ずチェックされる!
カードローンやキャッシングに限らず、クレジットカードや商品代金の分割払いといった信用産業を利用する場合には、どの企業もその人の「個人信用情報」を確認しています。
現在の日本では信用情報機関同士が情報を共有していますので、あなたの利用しているキャッシングやクレジットの情報は参照されると考えておきましょう。
カードローン審査で、最も重要視される信用情報はズバリ「金融事故情報」です。
一般のカードローン審査では、過去に延滞などの事故情報が残っている状態ではまず審査に通らないとされるほど重要視されます。
「約束を守れなかった過去がある」いわゆる”金融事故者”なわけですから、貸す側からしてみれば当然の自衛策ですので仕方ありませんね。
もし信用情報に事故記録があるのならば、保持期間を過ぎて記載が消えるまではカードローンの申し込みは控える方が賢明でしょう。
信用情報機関ごとに事故記録の保持期間は違いがありますが、延滞ならば1年~5年、債務整理ならば5年~10年程度記録が残ります。
ただし延滞の場合、解消からある程度の期間が経っていれば、少額融資のカードローンならば審査に通ることもあります。
いわゆる「審査が甘い」とされる口コミなどを参考にするしかありませんが、少なくとも延滞解消から1年以上は見ておいた方がよいでしょう。
他社借入れ件数や借入れ金額はどう審査に影響する?
信用情報にはあなたが他社を利用している状況が記載されています。
他社からの借入れが多い人ほど審査に不利になることは想像できますよね。
ではいったい他社に何件、いくら借りていたら審査に通らないのか?となると、各カードローン会社や商品ごとの基準となってしまいますので、ここで目安にできるのが「借り入れ診断」です。
多くのカードローン商品のホームページでは、簡単な条件を入力するだけで借入が可能かどうか分かる簡易審査が用意されています。
試しにアコムの「3秒診断」を使ってみました。
「30歳・男性独身」の条件で、他社借入件数3件、借入金額100万円ですと「融資可能と思われます」の結果です。しかし他社借入件数4件、借入金額100万円ですと「借入可能か判断できませんでした」となります。
また、他社借入件数3件、借入金額800万円だと「融資可能と思われます」となります。しかし他社借入件数3件、借入金額900万円ですと「借入可能か判断できませんでした」となります。
アコムの場合、他社借入件数が4件以上、借入金額の合計900万円以上を超えると審査が慎重になるのでは?と推測することができますね。
このように借入れ診断を利用して、そのカードローン商品の審査基準のボーダーラインを探ることができます。自分の希望するカードローンの簡易審査で試してみることをおすすめします。
総量規制ってどういうもの?
消費者金融業者や信販会社は「貸金業法」という法律に基いてお金を貸しています。
貸金業法では貸付に関する様々なことが定められていますが、中でも私たちがカードローン審査を受ける際の大きな目安になるのが「総量規制」でしょう。
総量規制とは、その人の年収の3分の1を超える金額を貸し付けてはいけないという規制です。
消費者の借り過ぎを防ぐという目的で定められていますので、健全な返済を続けるのに支障の無い金額として設けられているものです。
法律ですので、貸す側はこの基準を必ず守ります。すでに他社での借入れ金額の合計が年収の3分の1を超えている方は間違いなく審査に落ちます。
カードローンの借入れだけでなくクレジットカードのキャッシング枠での利用額も含まれますので注意しましょう。ただし銀行は貸金業法でなく銀行法に基いて貸し付けを行っています。
つまり銀行のカードローンは総量規制の影響を受けません。
銀行カードローンならば年収の3分の1を超える貸し付けをすることも可能なのです。もちろん銀行でも審査を行いますので上限なく貸し付けするということではありません。
収入に見合った金額で、返済能力があるとみなされる必要があります。「年収の3分の1」という厳格な基準はありませんが、銀行カードローンでもある程度の目安にしておくとよいでしょう。
「安定した収入」はどうやって判断される?雇用形態や勤続年数は?在籍確認とはどういうことをするの?
カードローンの申し込み条件として「安定した収入のある方」という項目を目にした方も多いでしょう。少し抽象的な表現なので、審査でどう判断されるのか分かりづらいところですよね。
貸す側がどうやって「安定した収入」を判断しているか考えてみましょう。まずは勤務先です。
カードローンのように小口融資がメインの商品では、中小企業や大手企業、上場しているかどうかといった勤務先の業務内容などはあまり問題にされていないようです。
もちろん公務員のように安定性がずば抜けている方は有利でしょうが、一般の企業であればそれほど問題とされません。
また、雇用形態についてですが、以前のように正社員でなければ審査が厳しくなるということもなくなってきています。
契約社員や派遣社員はもちろん、アルバイトやパートという雇用形態でも問題なく借りられるカードローンがほとんどです。(逆に正規雇用者のみにしか貸し付けないというカードローンの方が少ないのです。)
正社員での雇用が難しい時代ですし、働き方も人それぞれという時代ですから、雇用形態をそれほど気にする必要はないでしょう。
安定した収入を計る大きな要素が「勤続年数」です。
ここで在籍確認についても少し知っておきましょう。
貸す側は実際に申告された勤務先であなたが働いているかどうか確認する必要があります。これを「在籍確認」と呼び、特別な条件が無い限りカードローン審査の際には行われます。
担当者が申告された勤務先に電話をかけてあなたを呼び出すというだけのことですが、在籍確認ができないとカードローン会社もお金を貸すことができません。
普段電話のやり取りがある人ならば問題ないでしょうが、スムーズに呼び出しがされないような職場の方は、申し込んだ日(もしくは翌日)には電話がかかってくるものと留意しておきましょう。
あなたがお休みで、電話に出た職場の人が休みであることを伝えてくれればそれでも大丈夫です。
在籍確認で職場にバレることを過剰に不安に感じる方も多いですが、たいていは担当者が個人名で電話をかけてくれます(銀行の場合は銀行名の場合もアリ)。
貸す側もあなたのプライバシーには充分配慮していますし、ましてや職場の人にあなたの収入や勤続年数を尋ねるようなことはありません。
安定した収入があることを証明するためにも、在籍確認は大切な作業なのです。
また、希望する融資金額によっては所得証明書の提出を求められる場合があります。
給与所得者であれば給与明細書や源泉徴収票で大丈夫ですが、個人事業主の方の場合には納税証明書や役所発行の所得証明書などが必要になりますので、あらかじめ用意できるようにしておきましょう。
特に消費者金融(貸金業法での貸付け)の場合、1社で50万円以上、他社との合計が100万円以上から所得証明書の提出が必要となりますので確認しておきましょう。
希望する利用限度額が審査に影響する?
カードローンを申込む際には、融資希望額を申請します。
自分が必要な額を申込むことになると思いますが、その金額が大きすぎると審査で不利になることもあります。
「この人は年収300万円なのに1000万円の融資を希望してるけど何かあるのかな?返済できるのだろうか?」
貸す側からしてみれば不安材料にしかなりませんよね。
収入に見合わない借入希望額は不信感を与えかねません。
もし他社からの借入金額がふくらんでいてどうしても高額融資が必要な場合には、おまとめローンや借り換えローンといった専用の商品を検討しましょう。
カードローンの保証会社って何?審査に関係あるの?
個人向けのカードローン商品では無担保・保証人無しが標準的です。
消費者金融業者は担保無し、保証人無しというリスクを負ってお金を貸す分、金利を高めにして利益を守っています。
一方、最近増えている銀行の個人向けカードローンの多くでは、保証会社にあなたの保証を委託しています。
現在多くの消費者金融業者は銀行系傘下のグループ企業となっているため、銀行では消費者金融業者のノウハウを得ると同時に保証を委託することで業務を簡素化しているのです。
そのため低金利の銀行カードローンでも、審査が素早くなったり貸し付けの条件が厳しくなくなってきているのです。
銀行カードローンに申し込んだ際の審査は、実際は保証会社である大手消費者金融業者や信販会社が行っているケースが増えているのです
実際の銀行カードローンの保証会社を見てみましょう。
・三井住友銀行カードローン→SMBCコンシューマーファイナンス(プロミス)
・みずほ銀行カードローン→オリエントコーポレーション(オリコ)
・じぶん銀行カードローン→アコム
いかがでしょうか?審査が厳しいイメージの銀行ローンですが、実質は消費者金融業者や信販会社による審査がメインとなっているのです。
ここで少し注意したいのが、保証会社になっている会社と「過去」がある方です。
前述した通り、金融事故などの信用情報の記載は一定期間を過ぎると記載が削除されます。
しかし、各金融機関では過去の事故情報を自社情報として残している場合があります。
例えば10年前にアコムの借金を任意整理していたとします。
現在では信用情報の記載は無いので、カードローン審査でも問題ありませんよね。しかし「バンクイック」に申込むと、保証会社であるアコムによる審査があります。
ここでアコムに過去の事故情報が残っている場合、即審査に落とされるとは限りませんが、不利になることは考えられます。
信用情報に問題は無いのに審査に落ちるという方は、保証会社との「過去」にも注意してみるとよいかもしれません。
銀行より消費者金融業者の方が審査は甘い?
カードローンの審査というと、銀行系が厳しくて消費者金融系の方が甘いという印象がないでしょうか?
確かに以前は、銀行のローンは高収入で安定した企業に勤めている人しか通らないというイメージがありました。
銀行で貸してもらえずに消費者金融で借り入れたという方も多いでしょう。
しかし現在では、上述したように銀行が消費者金融のノウハウや審査基準を取り入れて個人向けのカードローン商品を手がけるようになっています。
逆に、改正貸金業法の総量規制に縛られている消費者金融業者の方が審査に通りづらいという可能性のある方もでてきているのです。
特に本人に収入の無い専業主婦(主夫)の方の場合、消費者金融では「収入0円の人」ということでまず利用が難しくなります。
しかし銀行カードローンでは「専業主婦歓迎!◯◯万円までなら収入証明書も不要」という商品があるのです。
今や「銀行カードローンの方が消費者金融より簡単に借りられた!」という逆転現象の体験談もあるほどなのです。
申し込みブラックの落とし穴!
「何が問題なのか分からないけどローンの審査にどうしても落ちてしまう・・・」
収入や勤続年数も問題なく、過去に金融事故を起こしたことも無いのにローン審査落ちしてしまうという方は、「申し込みブラック」になっていないでしょうか?
申し込みブラックとは、短期間に何件ものローン商品を申込みしてしまうことで、審査の際に「貸付けが不安」と判断されてしまうことです。
信用情報の申し込み情報は6ヶ月間保持されますので、審査に落ちたからといって次々に他のカードローンに申込むことは避けたいものです。
信用実績の無いスーパーホワイトで審査に落ちる?!
自分ではどうして審査に落ちるか分からないという人に多いのが「スーパーホワイト」という状態です。
過去にカードローンやキャッシングはもちろん、クレジットカードや月賦払いも利用したことの無い、信用情報に何も記載の無い人のことをスーパーホワイトと呼ばれます。
「常に現金一括払い主義で借金など今まで考えたことも無い!」
意外と多いタイプの方かもしれませんが、信用産業の業界では「実績の無い人」ということで不利になる場合があります。
特にある程度年齢がいっているのに信用産業の利用履歴が何もないと「過去に債務整理をしたのでは?」(債務整理後は一定期間新たな利用ができなため)という疑いを持たれる要因となってしまうのです。
「潔白なのに審査に落ちるなんて」と腑に落ちないかもしれませんが、貸す側としても何の実績も無い人には慎重になってしまうものなのです。
信用情報は契約通り利用することで優良な実績が積み重なり、それが次回の信用へとつながるのです。
「何故か審査に落ちる」という方は、自分の信用情報を積むことを検討してみてはいかがでしょう。
居住年数が短いと審査に不利!?
最重要条件という訳ではありませんが、審査の際にチェックされる項目として居住年数があります。
もちろん賃貸か?持ち家か(住宅ローンは残っているか)?とった条件も審査対象になりますが、それよりも「何年そこに住んでいるか?」ということの方が重要視されます。
居住年数が長いほど「めったなことで移住しない人」ということで貸す側にとっては安心材料となる訳ですね。
少し言い換えると「夜逃げなどしなさそうな人」とも見られるのです。
引っ越してすぐにカードローンを申し込むと少し不利になる、と覚えておきましょう。
多重債務者は絶対審査に通らない?
いくつかの借金を抱えてしまった、いわゆる多重債務者と呼ばれる状態になると、一気に審査に通ることが難しくなることは確かです。
しかし、多重債務者=審査落ちということではありません。
多重債務を抜け出すためにも金利の低いカードローンに借り換えることなどは有効な手段ですよね。
多重債務者が審査に通るためにできることを実践しておきましょう。
まず第一に「借入れ件数をできるだけ減らす」ことです。先にも述べましたが、他社借入額が多いよりも、他社借入れ件数が多い方が心象が悪くなります。
場合によっては借入件数の数で問答無用で審査を落とされることもあります。
現在の借入先で他の借入をまとめることはできないか?
少額の借入先を完済することはできないかどうかを確認しましょう。場合によっては現在の借入先のおまとめローンを利用できることもあります。
また、同時に信用実績を積むことも考えておきましょう。
返済を延滞しないことはもちろんですが、支払いをクレジットカードにしてキチンと入金を繰り返すだけでも信用実績になります。
携帯電話やスマホの本体代を分割払いにしてキチンと毎月支払ってもよいでしょう。
一度ハマると中々抜け出すのが難しい多重債務ですが、もし自分の収入に見合わない額にふくれてしまっているのであれば、債務整理という道もあることを覚えておきましょう。
無謀な借金を続けるよりも、一度リセットしてやり直すことが必要な場合もあります。弁護士や司法書士など、無料で相談に乗ってくれるところもありますよ。
そもそも申し込み条件に該当していない!
最後に付け加えておきますが、各カードローン商品ごとに利用できる方の条件が定められています。
特に利用者の年齢の上限はカードローンによって差が大きいところですので、高齢者の方が申込む場合には注意しておきましょう。
他にも「学生不可」「年金受給者不可」「専業主婦不可」といった細かな条件がある場合あり、条件に該当していなければ審査に通ることもありませんので確認しておきましょう。
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